米国の主要大型ハイテク株がドナルド・トランプ大統領による相互関税賦課発表を受けて３日（現地時間）、大幅に値下がりした。主な７社の時価総額は１兆ドル以上減少した。特にアップルの株価は９．２５％急落し、203.19ドルと過去最低水準を記録した。
他の企業でも顕著な下落が見られ、エヌビディアとテスラもそれぞれ7.81％と5.47％の下落となった。また、アマゾンとフェイスブック（メタ・プラットフォームズ）は８．９８％と８．９６％の株価下落を記録した。
これらの動きは、トランプ大統領が関税率を引き上げることによる影響を反映している。特にアップルのような企業では、製造拠点の大半が中国などアジアにあり、これが大きな打撃となっている。
株価掲示板や日経平均株価掲示板では、これらの動きに対する注目度が高まっている。
