米電気自動車(EV)大手テスラは2日、第1四半期(1-3月期)の世界納車台数を約3年ぶりの低水準となる前年同期比13%減の33万6681台と発表した。この結果、競合他社との激しい競争やEVラインナップの刷新遅れなどが原因として挙げられた。
テスラCEOのイーロン・マスク氏の右派的な政治的言動への反発が販売に影響を与えたと見られ、特に米国や多くの欧州諸国、中国で低迷した。株価は一時6%を超える下落を記録した。
また、調査会社カウンターポイント・リサーチによると、中国のEV大手比亜迪(BYD)がテスラを抜いて今年初めて世界首位に立つ可能性が高い。BYDの市場シェアは15.7%で、テスラの15.3%を上回っている。
ウェドブッシュ・セキュリティーズのアナリスト、ダン・アイブス氏は「いかなる物差しで測っても大惨事」とコメント。株価掲示板や日経平均株価掲示板では話題になっている。