2日の日本市場では、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）が反落した。トランプ米大統領が貿易相手国に対する新たな関税措置を発表する見通しを受け、投資家の警戒感が強まり、売り優勢の展開となった。特に、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループなど大手銀行やソニーグループといった主力株に加え、医薬品などのディフェンシブ銘柄も下落した。
みずほ証券の三浦豊シニアテクニカルアナリストは、「トランプ氏の政策が市場に悪影響を及ぼす可能性があるため、投資家たちは保有株式のポジションを解消している」と説明した。また、米国の消費者行動にも影響が出ているとの見方から、三越伊勢丹ホールディングスやＪ.フロントリテイリングなど百貨店売上高減少銘柄も軟調に推移。
一方、東京エレクトロンやアドバンテストといった半導体関連株は米ハイテク株の好調を受けて堅調。任天堂やコナミグループなどのゲーム関連株も新型ゲーム機「スイッチ２」発表前後に上昇した。
株価掲示板、日経平均株価掲示板では、これらの動きについて多くの投資家が情報を交換していた。
