東京株式市場は2日の前場で小幅に上昇し、日経平均株価の午前の終値は15円33銭高の3万5639円81銭となった。米国のハイテク株の上昇を受けて始まったが、その後徐々に売り圧力が増え前日の終値付近で膠着状態となった。トランプ政権による相互関税の発表に対する警戒感から、市場全体では様子見ムードが強まり狭いレンジでの取引となりました。
業種別の動きでは非鉄金属や輸送用機器などの一部セクターが上昇を見せた一方で、電気・ガス業や鉄鋼といったセクターは下落。特に自動車株の売買動向が注目されましたが、今週から新たな関税が発効することを嫌気して軟調に推移しました。
全体的には出来高や売買代金も控えめで8億4207万株と1兆7709億円という水準でした。半導体関連株は引き続き買いを集め、指数の下支え役となりました。
