1日の東京株式市場では、前日に1500円以上下落した影響から自律反発狙いの買いが入り、一時400円以上値上がりしました。その後はトランプ関税に対する警戒感から上げ幅を縮小し、6円高の3万5624円で取引を終えました。
ニッセイ基礎研究所の井出真吾氏は、今週発表予定のトランプ関税や米国の経済指標による警戒感が強かったと分析。また、新年度に入り機関投資家の利益確定売りも一部あったと述べました。
井出氏は今後の見通しについて、「具体的な内容次第では大幅に上昇する可能性もありますが、逆に3万5000円を割るような大幅下落につながるリスクもある」と指摘しました。
