20日の後場寄り付きでは、前日に引き続き日経平均株価は堅調な足取りで始まった。具体的には、前日比6円03銭高の3万8494円37銭と小幅ながらプラス圏を維持している。ただし、特段の材料がない中でのもみ合いが続いている状況だ。
前場ではわずかに下落し、前日比42円77銭安の3万8445円57銭で取引を終えた。米国市場が祝日のため手掛かり材料難な中、値がさ半導体関連株や繊維製品など一部セクターでの動きがあったものの、全体的には大きな流れは見られなかった。
中東情勢の緊迫化からポジション取りづらい状況ではあったが、配当再投資による需給の良さが相場を支えていると専門家からは評価されている。この日も出来高や売買代金は活発な水準にあり、市場参加者の関心は高い。
＜業種別動向＞
値下がり銘柄比率は57％だが、繊維製品、パルプ・紙、海運業などの業種では上昇を見せている。一方で水産・農林業やその他製品、保険業などは軟調な動きをみせた。
＜小見出し：中東情勢の緊張感と半導体関連株＞
中東情勢の不安定化が市場に影を落としている一方で、前日安かった半導体関連銘柄は反発し、相場全体をけん引した。
＜結論：需給バランスと今後の動向＞
配当再投資による需給の良さが市場を支えている中、今後の動きに注目だ。引き続き地政学的なリスクや米国の経済指標にも留意が必要となる。
