19日の午前市場で、東京株式市場は日経平均株価が反落を見せた。前営業日に続いて287円99銭安の3万8597円16銭となったこの動きは、中東情勢の緊迫化や米当局者のイラン攻撃への備えなどが背景にある。これらの要因は通常、全面的な株価下落を引き起こす材料だが、今回は防衛関連セクターの堅調な動きが地合いを底堅く支えた。
また、前日に3万8500円を超えて上値余地を示したことで、利益確定売りが出やすく、主力銘柄を中心に売られやすい状況となった。テクニカル面でも、戻りの目安である3万8500円を明確にクリアしており、これ以上の上昇は3万9000円近辺での戻り売りが厚くなる可能性が高いと専門家は指摘している。
一方で、米連邦公開市場委員会(FOMC)の結果については、既に予想通りだったため株価への影響は限定的。東証プライム市場では売買代金が1兆8112億8700万円となり、騰落数も576銘柄（35％）が値上がりし、968銘柄（59％）が値下がりした。
個別株では、トヨタ自動車やソニーグループなどが軟調な動きを見せた一方で、サンリオ、任天堂、東宝などコンテンツやゲーム関連の銘柄が堅調に推移。アドバンテストや東京エレクトロンなどの半導体関連株もさえない状況となった。
日経平均株価が反落したことで、投資家の間では今後の動向への注目度が高まっている。
