3日前場の東京市場では、日経平均株価が小幅に上昇し、前日比76円18銭高の3万7546円85銭で引けた。米国のハイテク株価の動向を好感して、日本でも半導体関連企業を中心に値上がりが目立った。
午前の取引において、ドル安・円高傾向にもかかわらず、主要な業種では鉱業や機械、パルプ・紙など、安定した動きがあった一方で、電気・ガス業や不動産業、輸送用機器などが値下がりを示している。
また、前場寄り付きの段階で約6割の銘柄が値上がりする中、その後は米株先物の時間外取引が軟調な動きとなり、上昇幅は限られた。こうした市場環境の中、注目すべきはファーストリテイリングや半導体関連企業など、個別株価が高い銘柄がけん引役となったことだ。
一方で、市場関係者は「10年物国債の金利上昇や米国の株先物取引の軟調さなどが投資家の心理を落ち着かせる要因となっている」と指摘している。この影響から、出来高は7億8401万株と、前日より若干減少傾向にある。
なお、日経平均株価が小幅上昇した背景には、米国市場での良好な動向に対する期待感も大きい。今後の動きを占う上で、こういった海外の市場動向や関連する個別銘柄への注目度は特に高いと言える。
