2025年も大企業の社長交代劇が続いている中、フジテレビや日産などでは、社外取締役が大きな役割を果たしている。経営史学者の菊地浩之さんによると、両社における社外取締役は、新体制導入やチェック機能強化を通じて企業改革に寄与すると期待されている。
フジテレビでは2024年12月に不祥事が発覚し、経営陣が一斉に辞任する事態となった。この騒動の中心で変革を促進したのが社外取締役であり、特に文化放送・齋藤清人社長は積極的な姿勢を見せた。
一方、日産では2025年2月に本田技研との経営統合交渉が決裂し、3月には再び社内が混乱。その後、社外取締役の力によって現社長は解任され、新しい体制へと移行した。
これらの出来事から、株主や外部からの視点を持つ社外取締役の存在は、企業の健全な経営を支える上で不可欠であることが再確認されている。また、この傾向が今後も続くことを見込んでおり、注目度は高まる一方だ。
＜関連情報＞
株価掲示板や日経平均株価掲示板では、これらの企業動向に対する投資家の反応を追いかけている。
