トランプ大統領の関税政策が世界経済に与える懸念から、31日の米国株式市場は大幅な下落を見せた。特にS&P500種株価指数は他の主要市場と比較して1980年代以来のアンダーパフォーマンスとなる見込みだ。
ハイテク銘柄を中心にナスダック100指数も2.5%下落、エヌビディアやテスラなど大型株が売られ、自動車株にも影響が出ている。この日はCBOEのボラティリティ指数(VIX)も24を上回り、投資家らは米国債や金などの安全資産に逃げ込む動きを見せた。
Tigres Financial Partnersのアイバン・ファインセス最高投資責任者は「関税に関する不確実性が非常に大きい中、経済全体、企業収益、雇用面での影響について誰もが悲観的だ」と指摘。一方、Advisors Asset Managementのスコット・コリヤーCEOは「投資家らは神経質になっており、安全資産への逃避が続くだろう」とコメントした。
年初来騰落率ではS&P500種が5%安(28日終値時点)となっている一方で、MSCIワールド指数(米国を除く)は6%以上上昇している。これは四半期ベースのパフォーマンスとしては1988年以来の大きな差異だ。