大阪市の大型商業施設で、誰でも自由に弾くことのできる南港ストリートピアノがSNS上で批判を浴びた。その中には「人の練習聞かされる側はたまったもんじゃない」といったコメントもあり、運営者は謝罪するとともにピアノ自体を撤去したことを報告している。総務省の情報通信白書では、2011年以降炎上の件数が急増しており、個人や企業問わず影響を受けていると指摘されている。
最近でも大阪のライブハウスで観客からの痴漢被害の申告に対し、企画運営会社が事実関係を説明する投稿で批判を集め謝罪に追い込まれたケースがある。こうした企業の炎上対応について、「エルテス」は「誠実な一貫性のある対応が必要」と指摘している。
一方、東洋水産がWEB広告に掲載したカップ麺「赤いきつねうどん」を食べる女性についての批判に対し、あえて反応しなかった。結果として株価は上昇したこともある。このように、企業の静観対応も見られる中で、「炎上＝謝罪」という考えが定着しつつあり、多様な価値観の中で不快に思う人がいる振る舞いを慎重に対応する必要があると指摘されている。また株価掲示板や日経平均株価掲示板でも話題となっている。
炎上への対応が複雑化している中、企業は消費者の知見も蓄積されてきていることを考慮し、適切な対策を講じる必要がある。
